求人広告の最低限必要な情報とは？

2024年05月23日

さぁ新しい人を採用したいから募集を出そう！
でも何を書けばいいのか求人情報の書き方が分からない…
企業にとって必要な人材を集めるためには、求人で必要な情報にプラスして求職者が応募したくなるような内容を記載しなければいけません。
そこで今回は、求人広告に出す場合の記載すべき情報や効果的な書き方、そして注意点などについて説明します。

Contents

1 求人情報とは？
2 募集要項に書くべき項目とは？
- 2.1 募集要項に必ず記載する12項目
- 2.2 募集要項で疑問が出やすい4項目
3 目を引く求人広告の6つのポイント
4 まとめ

求人情報とは？

そもそも求人情報とは、募集要項に記載されている給与、勤務時間や労働内容といった労働条件や応募条件のことです。求職者は基本的に他社と比較しながら募集要項の条件を見て自分の希望と合致する企業を選びます。その為、効果的に応募者を集めるためにも、魅力的な求人を作成する必要があります。

募集要項に書くべき項目とは？

項目に沿って必要な情報を入力していけばスムーズに募集要項を作成できるので、作成自体はとても簡単です。
ここからは、募集要項に記載する必要最低限の項目、作成する際に多くの人が疑問に思う点の対処法を説明していきます。

募集要項に必ず記載する12項目

募集要項に必ず記載する項目と記入例は以下の通りです。

項目	記入例

① 業務内容	一般事務
② 契約期間	期間の定めなし
③ 試用期間	★あり（3カ月）
④ 就業場所	東京都中野区中野2-2-5 中野駅、徒歩5分
⑤ 就業時間	9:00～18:00
⑥ 休憩時間	60分
⑦ 休日	土日、祝日/td>
⑧ 時間外労働	あり（月平均10時間） ☆裁量労働制を採用している場合は、以下のような記載が必要例）「企画業務型裁量労働制により、〇時間働いたものとみなされます」
⑨ 賃金	月給20万円（⑩）☆固定残業代制を採用している場合はその旨と詳細も必要/td>
⑪ 加入保険	雇用保険、労災保険、厚生年金、健康保険
⑫ 募集企業	★〇〇株式会社/td>
（⑬）雇用形態	★派遣労働者として雇用する場合はその旨と詳細も必要

これらの項目を漏れなく記載すれば、募集要項として最低限必要な情報が記載されていることになります。職業安定法といった労働に関するルールが変化し2018年新たに③⑧⑩⑫⑬の★項目が加わりました。

募集要項に必要な情報が記載されていなければ、有効な求人として認められず、ハローワークや求人媒体などに掲載できなくなってしまう場合があるので注意しましょう。

募集要項で疑問が出やすい4項目

上記の必要な項目に沿って情報を記載していけば、比較的簡単に募集要項を作成できます。しかし、必要項目だけでは企業の魅力が伝わらず応募者が集まりづらくなります。どのように記載していけば良いのか疑問に思いやすい点をお伝えしていきます。

①職種や業務内容の書き方

何の求人なのか一目で確認できるのが職種名です。
職種や業務内容を記載するときは、どのような働き方をするのか求職者が具体的にイメージできるよう意識することが大切です。
例えば、「飲食店の従業員」という職種名よりも「カフェのホールスタッフ」の方が求職者のイメージしやすい職種名といえるでしょう。端的な文言のほうが分かりやすいかもしれませんが、「飲食店の従業員」だけではどんなお店の何をするスタッフの募集なのかイメージできませんよね。
あまりにも詳細に業務内容を書く必要はありませんが、大まかな業務内容をイメージできるような文言を考えておくことが大切です。

②就業場所の書き方

この求人はどこで就業するかという、求職者にとって重要な情報です。
勤務先まで通勤する必要がある職種の場合、「どこで働くのか」という勤務先を明らかにすることは重要です。
実際は就業場所が各地にあるにもかかわらず、募集要項には1つの勤務場所しか書いてないことがあっては就職後にミスマッチが生まれてしまいます。
転勤の有無や期間ごとに就業場所が変わるかどうか、1日の間に複数の就業場所が発生するかといった内容を分かりやすく記載しておきましょう。

③応募条件の書き方

応募条件とはその求人に対して求職者が応募するのに必要な条件です。
応募条件のハードルを下げると求職者は応募しやすくなりますよね。しかしあまりにもハードルを低くしすぎると、仕事上必要なスキルや経験を持っていない求職者からの応募が集まってしまうかもしれません。
職務遂行に最低限必要な能力を考えたうえで、適切な人材を集められるような応募条件を書けるようにしておきましょう。

④試用期間の書き方

試用期間は企業が人材採用する際に、適性（勤務態度・能力・スキル）があるか、判断するために導入されています。
試用期間を設ける企業が多い中で、試用期間の有無や試用期間によって変わる点を書き忘れてしまう企業が多くあります。試用期間中のみ適用される勤務先や給与といった条件があるのであれば、あらかじめ明記しておくことが重要です。

目を引く求人広告の6つのポイント

魅力的な求人広告を書くためには、以下の8つのポイントを意識することが大切です。これらのポイントを意識して募集要項を作成すれば、他社よりも魅力を感じてもらいやすくなり、応募者を増やすことにつながるでしょう。

POINT① どのような人材を募集しているかはっきりさせる

募集要項を作成する際に、ただ人を集めたいというだけでは本当に求めている人材を確保するのが難しくなります。まずは、どのような人材にどのような仕事をしてほしいのかを明確にしておきましょう。

POINT② 企業の持つ強みをアピールする

募集要項はありふれた内容になってしまいがちですが、企業の持つ強みをアピールしておくと、他社の求人と差別化を図れます。
企業としての将来のビジョンや社内の雰囲気、独自の福利厚生制度など、求職者が魅力を感じるような内容を盛り込むのがおすすめです。

POINT③ 応募者のニーズを考える

企業の考えるターゲットに沿って募集要項を作成することは大切ですが、求職者の目線で募集要項を立ち上げることも重要です。
働きたいと思っている求職者が、仕事をするうえで何を求めているかを考えることで、企業と求職者の条件がマッチしやすくなるでしょう。

POINT④ 応募するハードルを下げる

なるべくたくさんの応募者を集めたい場合は、応募するハードルを下げることも大切です。例えば、未経験者でも就業可能であれば「未経験者歓迎！」等の文言をいれることにより応募条件が緩和され応募数獲得につながります。

POINT⑤ 他社よりも魅力的な条件を設定する

求職者が注目するところといえば、給与や労働時間、福利厚生といった「労働条件」です。同じ業種の求人よりも劣っていないかを確認し、なるべく魅力的な条件を提示できるようにしておきましょう。

POINT⑥ 就職後の状況をイメージしやすくする

採用が決まり実際に働き始めたら、どのような生活を送ることになるのかをイメージしやすいと、求職者も応募を検討しやすくなります。
業務内容や給与、勤務場所や教育制度などを具体的に記載しておくことによって、就職してからのミスマッチを防ぐことにもつながります。他社との違いを作るためにも安心して応募ができるかという点を意識してみましょう。

まとめ

ここまで求人広告を出す時に最低限必要な情報をはじめ、応募効果が出やすくなるためのポイント等を説明しました。求職者に興味をもってもらい、且つ応募したくなるような内容にするには様々な打ち手があります。詳しい具体例や更に注意しなくてはいけないことを下記資料にてご紹介します。

費用対効果の高い求人広告の作り方【基礎編】

求人広告を作成する際のNGワードや注意点、どのように記載すると効果良く応募者を獲得できるかがわかります。

採用コンサルタント白井萌

はじめまして！白井　萌（しらい　めぐみ）と申します。
飲食店の調理スタッフとして働いていた経験を活かし、お客様の課題解決のお手伝いが出来れば幸いです。

メンバー紹介

採用ノウハウ

求人広告の最低限必要な情報とは？

求人情報とは？